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橋梁・道路関連ニュースと用語解説のネット辞典「橋梁大全」
橋梁と道路に関連するニュース、用語解説を配信する、双方向のネット辞典です。用語解説は専門家が、ニュース配信は橋梁新聞社編集部が担当します。
2011.06.16 Thursday
「橋梁大全」は「橋梁新聞Web刊」にリニューアルしました
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    Posted by 株式会社橋梁新聞社

    【お知らせ】

    「橋梁大全」は

    「橋梁新聞Web刊」に

    リニューアルしました。


    http://www.kyoryoshimbun.com/

    | - | 13:07 | comments(0) | trackbacks(0) | | ログピに投稿する |
    2011.04.15 Friday
    【ニュース】セメント国内販売　２カ月ぶり前年越え
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      Posted by 株式会社橋梁新聞社
      JUGEMテーマ：ニュース

       

      ２月度のセメント需給実績をセメント協会が公表した。生産は４３９万�邸柄闇�比95・２％）で２カ月ぶりに前年を下回った。販売は３９８万�邸�95％）で２カ月ぶりに前年を下回った。内訳は国内が３４０万�邸複隠娃院Γ供鵝砲韮殴�月ぶりに前年を上回り、輸出が58万�邸�68・５％）と２カ月ぶりに前年を下回った。（株式会社橋梁新聞社編集部　根津寿子）

      | - | 11:48 | comments(0) | trackbacks(0) | | ログピに投稿する |
      2011.04.15 Friday
      【ニュース】長大斜張橋ＰＰＰで　モデル事業に提案
      0
        Posted by 株式会社橋梁新聞社
        JUGEMテーマ：ニュース




        ３８０�辰亮伉ザ供兵命拭砲魎泙犹葦沙埓廠ご濱�計画が、ＰＰＰで提案されている。国土交通省が、海外のＰＰＰインフラ市場での日本勢の競争力強化を目的として23年度から国内市場でモデルＰＰＰを実施するために、昨年11月に公募した際に提案のあった案件のひとつ。国際的なＰＰＰ案件の入札では実績に基づいた入札資格が必要となる。国交省の公募は、マザーマーケットでの実績づくりもある。

        案は仏の合弁日本法人のアンジェロセックが中心となってエスイーと共にまとめた。三浦市西海岸線は神奈川県、三浦市とも40年前から開通を希望し、用地取得なども進めていたが、資金面で困難となり、整備が進んでいなかった。今回のＰＰＰ提案は湾を跨ぐ斜張橋部を有料として延長２・53�舛瞭始�を整備するもの。総事業費は82億円の見込み。事業期間を33年間とし、普通車２００円、大型車６００円の通行収入で十分に採算がとれるという。

        ３径間連続ＰＣ斜張橋は、建設コストと景観を調和させ、車道と歩道を中央部の主塔で分離した美観に配慮した型式にまとめ、観光資源として価値を高める設計を提案している。１日７２００台の通行を見込む。

        同社は他に、鹿児島市街と桜島を結ぶ錦江湾横断架橋もＰＰＰ提案している。ＣＭとインベストメント業務などは仏で高速道などのインフラを建設・運営しているコンセッション会社最大手のヴァンシと共同で行う。鹿児島県が１３００億円の事業費を見込むところ、提案は海外の設計と技術を取り入れて合理化し、８５０億円に収めている。８径間連続鋼・コンクリート合成桁斜張橋で、世界２例目の免震ケーソンも採用。（株式会社橋梁新聞社　根津寿子）

        | - | 11:45 | comments(0) | trackbacks(0) | | ログピに投稿する |
        2011.04.15 Friday
        【読者の質問から】公共事業分野にもＴＰＰやＥＰＡは関係するの？
        0
          Posted by 株式会社橋梁新聞社
          JUGEMテーマ：ニュース

           ぴよ　公共事業分野にもＴＰＰとかＥＰＡが関係あるって聞いたよ。本当なの？
          Ａ　まず協定類を大雑把に整理しておこう。

          ＧＡＴＴ（関税および貿易に関する一般協定）が発展解消して２００１年からＷＴＯ（世界貿易機関）になった。ＷＴＯはモノやサービスなどの貿易のルールづくり、貿易紛争解決、自由で公平な貿易推進のための交渉を開催してきた。でも農業分野などで各国が対立してなかなか議論が進展しないこともあって、ＦＴＡ（自由貿易協定）やＥＰＡ（経済連携協定）などの各国・地域間の交渉が活発化している。

          ＦＴＡは２カ国以上の国や地域が相互に関税や輸入割当などの貿易制限的な措置の撤廃ないし削減を定めた協定。ＥＰＡは、ＦＴＡが対象とする関税・サービスの自由貿易化に加え、政府調達、知的財産権、人の移動など幅広い分野を対象とした協定だ。

          ＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）はＥＰＡの拡大版ともいえる多国間協定といわれている。２０１１年11月のＡＰＥＣ（アジア太平洋経済協力会議）での合意・発効を目指しているから今とても注目度は高いけれど、２０１０年開催の横浜ＡＰＥＣ首脳会議・閣僚会議ではＴＰＰもＦＴＡＡＰ（アジア太平洋自由貿易圏）実現に向けた道筋のうちのひとつという位置付けなんだ。

          質問に話を戻すと、公共事業分野として見逃せないのがＥＰＡとＴＰＰなんだ。対象に政府調達が入るからね。国や地方が発注する公共事業がここに含まれるんだって。

          鉄道分野の発注や高速道路や有料道路分野の発注についても他の加盟国は基本的にＴＰＰの対象とすることを想定している。日本だけ特別扱いは難しいかも知れないね。


          ぴ          　公共事業のどこに変化がありそう？
          Ａ　詳しい内容はまだ協議中だからはっきりしない段階だって。でも協定の主旨からすると、加盟各国間の公共事業分野への外国企業の参入障壁がかなり低くなるだろうって言われている。それに例えば橋の設計基準を含む各種基準類も、加盟各国で標準化に向かうのではないかとの声もあるんだ。

          ＴＰＰの中身をどうするのか、参加表明をした国が24の作業部会で協議を進めている最中なんだけれど、日本は６月を目途に参加するかしないかを表明すると言っているから、この協議には加われなくて、参加国から情報を収集している状況なんだ。

          ただ情報をもとに国も省庁などで検討を進めていて、24の作業部会のなかで公共事業に関係するのは、直接的に関わってくるのがＴＢＴ（貿易上の技術的障害）、政府調達、競争政策で、間接的に関わってくるのがサービス（電気通信）、投資、環境、紛争解決なんだって。

          ＴＢＴでは強制規格、任意規格や適合性評価手続きなどについて話し合っていて、例えば橋の基準類などはここに含まれる。日本はＪＩＳ規格があるけれど、国際的な基準が採用される可能性があるとも言われているよ。政府調達では海外の事業者に対して国内事業者と待遇面で差別をしないこと（内国民待遇）をはじめ、入札の際の仕様、参加資格、実施の原則などを話し合っていて、ＷＴＯ政府調達協定（ＧＰＡ）改正交渉をもとに議論が進められているというね。自治体の発注などにみられる、地域要件なんかもここに関わってくるんじゃないかな。競争政策では貿易・投資の自由化で得られた利益が、カルテルなどにより害されるのを防ぐため、政府間の協力などについて話し合っている。


          ぴ　加盟各国間の公共事業分野への外国企業の参入障壁はどのくらい下がるの？
          Ａ　ＴＰＰの協議は、既に２００６年に環太平洋戦略的経済連携協定（Ｐ４）を発効したシンガポール、チリ、ニュージーランド、ブルネイの４カ国に、米国、豪州、ベトナム、ペルー、マレーシアの５カ国を加えた９カ国で進められている。

          ＷＴＯ政府調達協定改正交渉を基に議論が進められていると言うけれど、もっと踏み込んだＰ４の規定も参考にするかも知れないという説もあるんだ。

          現在の日本のＷＴＯ政府調達協定における基準額は、建設コンサルタントなどのサービスが国が４５万ＳＤＲ（邦貨６７５０万円）、地方が１５０万ＳＤＲ（邦貨２億２５００万円）、物品・サービスは１０万ＳＤＲ（邦貨１５００万円）。建設工事が国が４５０万ＳＤＲ（邦貨６億７５００万円）、地方が１５００万ＳＤＲ（邦貨２２億５千万円）となっている。

          ＳＤＲは特別引出権のことだね。ＩＭＦ（国際通貨基金）の発表する国際金融統計を基礎に、ＩＭＦ加盟国の主要国通貨である米ドル、ユーロ、日本円、英ポンドの4大通貨レートの一定期間の加重平均によって価値が決定されるんだ。日本ではこれによって一定期間において使用するＳＤＲの邦貨換算額を算出することになっている。昭和６３年度以降、財務大臣告示（平成11年度までは大蔵大臣告示）により､ 2カ年度ごとに改訂しているんだ。

          話を戻すと、一方のＰ４では、物品・サービスが５万ＳＤＲ（邦貨７５０万円）、建設が一律５００万ＳＤＲ（邦貨７億５０００万円）と定めているから、参入要件が大幅に緩和される可能性を示している。

          橋の設計基準の関係でも、まだ様々な基準類が協議の最中だからはっきりしたことは決まっていないようなんだ。ただＴＰＰで協議のテーブルにつく９カ国は、イギリス連邦加盟国が多いし、米国についても英国との歴史的な関係などを考えると、英国のＢＳや米国のＡＡＳＨＴＯなどでまとまるのではないかとみる声もある。

          外国企業には、日本の発注の仕組みは海外と比較して独特だから、日本市場に参入しにくいという声があるよね。こういう独特な仕組みも極力なくし、締結各国間で標準化に向かうのでは、という指摘もあるよ。

          また他に日本はＥＵ（欧州連合）とのＥＰＡで今年前半の交渉入りを目指しているけれど、フリップ・フォール仏大使は「交渉入りには政府調達分野などで日本側が大幅に譲歩する姿勢を示すべきだ」との考えを明らかにしていると報じられているね。


          ぴ　じゃあ、ＴＰＰ参加のメリット・デメリットをどう考えたらいいの？業界からはどんな声が聞こえてきているのかな。
          Ａ　協定締結国の企業が地方の公共事業の入札に参加しやすくなることが予想されるから、地方の建設業者からはＴＰＰ反対の声も聞こえる。でも一方で海外進出に苦しむ日本企業が海外に出て行きやすくなるという声もある。例えばベトナムやマレーシアなどＷＴＯ政府調達協定を締結していない国では、ＴＰＰで政府調達の基準額が設けられれば日本企業が競争に参加しやすくなるというメリットを指摘する声もあるね。

          橋に関して言えばいずれにしてもＴＰＰに入らねばやっていけないという声もある。これまでは、�‘�本市場が閉じている、��日本国内で資機材が安定供給できる、�Ｆ�本国内で技術者が安定確保できる、という前提条件が整っていたから業界は成り立ったと言われている。ＴＰＰに参加すれば�，亙�れるから、これまで通りとはいかないことは分かるよね。でもＴＰＰに参加しない場合、�△鉢�がクローズアップされる。

          例えば資源メジャーなどが企業と契約する場合、ＴＰＰ加盟各国の企業とは安定的な契約が望めそうだから優先することが考えられるよね。でも日本が単独だったら、そうした魅力が乏しくなるから、日本企業が欲しいときに望ましい価格で調達することが難しくなっていくことが予想されるでしょう。つまり�△�崩れてくる。

          また仮に国内で十分な橋梁工事量があったとしても、一方で溶接工や鉄筋工、型枠工などの日本人の職人も減ってきていて、職人不足で工事ができないということに繋がるから��も崩れるよね。
          ほかにＴＰＰに加盟すると、道路や橋のＰＰＰ案件が促進されるという声もあるよ。


          ぴ　ＰＰＰとＴＰＰ、どう関連するの？
          Ａ　日本ではそもそも建設投資が縮小するなかで民間資金を活用するＰＰＰの注目度は上がってきた。ただ道路や橋でなかなかＰＰＰが実施されてこなかった。でもＴＰＰに加盟して外国企業が参入してくるようになると、海外では道路や橋のＰＰＰは珍しくないから、日本国内でもＰＰＰが有利なら使うはずでしょう。

          こういう流れを改正ＰＦＩ法も後押しするかも知れない。閣議決定済で、道路法による道路に運営権が認められるようになるから、運営権を抵当に資金を調達してファンドを作りやすくなるんだ。そういえば国交省でも昨年秋に、今年度に国内で実施を目指すモデルＰＰＰを公募していたよね。

          ほかにも東日本大震災の復興のためには建設関連予算のほとんどを東日本に持っていっても足りないくらいだといわれているから、他の地域で道路整備や維持管理をするには、民間資金を活用したＰＰＰが普及するのではないかとみる声もあるんだ。


          ぴ          　企業や技術者はどうすればいいの？
          Ａ　ＡＰＥＣ２０カ国の中でＰＰＰ実績を相互認証できると、日本企業が海外ＰＰＰ企業をＭ＆Ａで買収して、その実績で内外のＰＰＰに参入できる。つまりＴＰＰ全域を見据えた企業戦略が必要になるんだ。人材についても、国籍よりも実力で登用しないと競争力が無くなってしまう。

          語学力、技術力、マネジメント力、ファイナンシャルマネジメント力等々に磨きをかけた真のプロフェッショナルであることが求められると言われているね。（株式会社橋梁新聞社編集部　根津寿子）

          | - | 11:17 | comments(0) | trackbacks(0) | | ログピに投稿する |
          2011.04.01 Friday
          【ニュース】軽仮設リース　支援体制の調査進む
          0
            Posted by 株式会社橋梁新聞社
            JUGEMテーマ：ニュース
            軽仮設リース業協会は、３月12日に国土交通省から各建設業団体にあった東日本大震災への支援要請を受けて、まずライフラインの復旧のための対応をしている。また今後さらに内容が具体化したときに迅速に対応できるよう、協会各社に対して�〆匈恩従譴濃抉舁彑舛紡弍�できる営業所の照会と�∋餤〆爐諒殕�在庫の状況も調査中だ。（株式会社橋梁新聞社編集部　根津寿子）
            | - | 21:30 | comments(0) | trackbacks(0) | | ログピに投稿する |
            2011.04.01 Friday
            【ニュース】セメント４工場停止　全生産能力の８％
            0
              Posted by 株式会社橋梁新聞社
              JUGEMテーマ：ニュース
              セメント協会は３月24日の定例会見で、東日本大震災の被災地域にある８工場のうち、６工場が被災し、現在も操業できていない工場は４工場あると発表した。

              ４工場の生産能力は４２０万�鼎如∩換颪旅�場の８％に相当する。また15のＳＳ（サービスステーション）も出荷できない状況となっている。

              他の地域の工場（年産約４９３０万�邸砲筍咤咾寮源此Χゝ訛寮�を万全にし、被災地域の復旧・復興に傾注したい考えだ。（株式会社橋梁新聞社編集部　根津寿子）

               

               

              | - | 21:26 | comments(0) | trackbacks(0) | | ログピに投稿する |
              2011.04.01 Friday
              【ニュース】復興用途にソフト提供
              0
                Posted by 株式会社橋梁新聞社
                JUGEMテーマ：ニュース
                伊藤忠テクノソリューションズは災害救助法の適用地域での復興事業への利用のための土木・建設分野のソフトウェアを６カ月間無償で提供することを決めた。（株式会社橋梁新聞社編集部　根津寿子）
                | - | 21:21 | comments(0) | trackbacks(0) | | ログピに投稿する |
                2011.03.24 Thursday
                【ニュース】被災後の点検　各地で進む
                0
                  Posted by 株式会社橋梁新聞社
                  JUGEMテーマ：ニュース
                   

                  日本橋梁建設協会は11日、中島威夫副会長を本部長とする「平成23年東北地方太平洋沖地震対策本部」を設置、会員各社に橋梁点検調査を要請、翌12日には国土交通省から災害対策支援願いを受けた。（17日現在）

                  点検調査要請と緊急対応依頼があり、点検調査は東北６県と千葉を除く関東６都県。13日にから随時現地入りし計６班が調査中だ。工事も含む緊急対応依頼は東北地整、ＮＥＸＣＯ東日本、首都高速、宮城、茨城両県からで７社が対応。２００人超を投入、今後も大幅に増える見込みだ。

                  調査では自社が架けた橋など数百個所を予定し、国道45号気仙沼地域の被災が特に激しいとの情報を受けているという。

                  橋建協の災害時の橋梁点検体制は、協会の「災害時即応体制ガイドライン（点検員派遣要領、調査・点検要領）」に基づき実施。ほかに国や自治体からの要請に備え、各社に仮橋、各種資機材の保有状況も調査済だ。（株式会社橋梁新聞社編集部　根津寿子）
                  | - | 12:29 | comments(0) | trackbacks(0) | | ログピに投稿する |
                  2011.03.24 Thursday
                  【ニュース】橋梁ボランティアに転用可能か　新「減災サイト」スタート
                  0
                    Posted by 株式会社橋梁新聞社
                    JUGEMテーマ：ニュース


                    千葉市とウェザーニューズ社が２月２日から始めた全国初の「ちば減災プロジェクト」の仕組みが、市民と行政が携帯電話やパソコンなどを使って情報を公開・共有しながら協働する観点で、複数の自治体が現在模索している橋梁維持管理の市民サポーター体制のヒントになりそうだと関心を集めている。

                    もともとは悪天候による災害を減らすことが目的のサイト。住民が雨足や風などの状況を携帯カメラなどで撮影し、簡単なコメントを付けてサイトにメール送信すると、パソコンの減災プロジェクトのページのグーグルマップ上にアップされる。また登録すれば、ウェザー社が注意喚起のために、大気の状況などを分析しながら作成する、減災に役立つ情報メールを受け取ることもできる。

                    市では、こうしたサイトで市民が日頃から情報を交換・共有することで、防災意識が高まり、減災に繋がることに期待している。

                    東日本大震災では、市民から送られる断水や停電、食品や燃料などの小売店の営業や品薄状況、液状化の様子などが逐次アップされていた。（株式会社橋梁新聞社編集部　根津寿子）
                    | - | 12:17 | comments(0) | trackbacks(0) | | ログピに投稿する |
                    2011.03.24 Thursday
                    【ニュース】「ブリッジサポーター」試行
                    0
                      Posted by 株式会社橋梁新聞社
                      JUGEMテーマ：ニュース
                      東京都や岐阜県が大学などと産官学の広い領域でコンソーシアムを形成し、ＩＣＴを活用した社会基盤の維持管理に取り組む「地域ＩＣＴ利活用広域連携事業」で、一般の市民が構造物の状況を携帯端末で本部に送る「ブリッジサポーター」の取り組みが、東京都道路整備保全公社を皮切りに動きだし、システムも試行された。

                      今後、岐阜県では「メンテナンスサポーター」、長崎県では「道守補助員」の活動を支える有益な仕組みとなるものとして試行される予定だ。市民と協働で、構造物の安全・安心を確保するのが狙い。

                      ブリッジサポータとは公募で集まった一般市民が、講習で橋梁点検などの知識を得て、身近な橋の様々な情報を一般の携帯端末で本部に送る仕組み。

                      都の道路公社が２月22日に開いた講習会では、橋梁のメンテナンスと点検について午前中に学び、午後は実橋で点検トレーニングをした。

                      橋梁の点検をボランティアと共に進めることを模索している自治体も多く、関心を集めている。（株式会社橋梁新聞社編集部　根津寿子）
                      | - | 12:11 | comments(0) | trackbacks(0) | | ログピに投稿する |
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